◆教育関連ニュース「ネットカフェでe-ラーニング」でも書いたように、e-ラーニングの裾野はどんどん広がっている。
たとえば、塾。
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会社名 |
商品名 |
価格 |
備考 |
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ベネッセ コーポレーション |
6800円 |
月額 通常の通信添削に、電子教材を加えたもの。 |
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Z会 |
「映像コース」 |
7万9100円 |
90分×28回で 年度末まで繰り返し視聴可。 |
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城南進学研究社 |
4750円~6300円 |
小1~中対象 |
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トライグループ |
遠隔家庭教師 「トライ@HOME」 |
3500円 |
1時間 |
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トライグループ |
講座の動画配信 「トライ e カテイ塾」 |
2500円~3500円 | 1科目 月額 |
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トライグループ |
教材ダウンロード 「トライ e NAVI」 |
2480円~2980円 | 10万種類の教材を 何度でもダウンロード |
場所と時間の制約から解放され、安価となれば段々、(顧客)ユーザーは増えていくだろう。
特に、フェローの鈴木さんが「通信教育ウェブサービスの可能性」で書いているように、海外在住の子どもたちにとってはとてもありがたいサービスだ。
◆だが、その一方でビジネスの大きさ(スケール)で考えると、日本で展開されているe-ラーニングは世界の同業他社とは戦えない。だって、ターゲットがほぼ国内のみ、つまり、日本語が前提なのだから。
◆たとえば、記事でも紹介した Lynda.com のように英語で作成されたコンテンツ。
内容的には、動学.tv とかぶるところも相当あるはずだが、動学.tv のターゲットとなるユーザー数とLynda.com のターゲットとなるユーザー数では圧倒的な差があるはず。 なにせ、日本語人口と英語人口の差がそのまま反映するのだから。
◆最近、i-phone向けのアプリで、ダウンロード数が1位になった日本の中小企業や世界中から相当数、ダウンロードされるアプリを作った日本人のニュースを目にしたが、これは「日本語」というカベがないので、世界で同じ土俵で戦って勝ち抜いた結果だ。
◆アプリだったら言葉を必要としない場合が多いが、e-ラーニングには必ず「言葉(読・書・聞)」がつきまとう。
このままの状態ではパイの食い合いが起こるだけだ。
だったら、日本発の世界の英語人口をターゲットとしたコンテンツ開発をしてみるのはいかがなものか。
◆それがガラパゴス化を防ぐ一方、日本語人口をターゲットにしたコンテンツにも磨きをかけ、いい意味での「ユニーク性」を保つのではないでしょうか。

